耐震診断

地震のニュースを見て、ふと実家の耐震性能に不安を覚える。

そういう方に、カンタンに耐震診断を理解してもらうためのページです。ですから、細かな点や専門家の方向けの用語は極力使っておりません。より詳細にお知りになりたい方は、国土交通省「住宅・建築物の耐震化について」や日本建築防災協会「耐震支援ポータルサイト」をご利用ください。

耐震診断とは

住まいがどのくらい地震に強いかを診断するのが耐震診断です。

地震によってどれくらいの被害を受けるかは、地震のエネルギーの強さだけでなく、震源地の震度や距離、時間や揺れ方など多くの要素が影響します。

耐震診断で、「倒壊しない」と診断された場合は、震度6強の関東大震災クラスにも耐えられるレベルと考えることができます。反対に「倒壊する」という結果の場合は、人命の危険があるほどに建物が崩れる状態にあると判断されます。

耐震診断にもレベルがあり、建物の状態や設計図の有無によって適性な診断レベルが決まってきます。

木造住宅の40%は危険な状態といわれています。特に1981年5月以前に建築された建物は、要注意です。 1981年(昭和56年)6月に建築基準法が改正され耐震基準が強化されました。1995年の阪神淡路大震災において、1981年以降に建てられた建物の被害が少なかったことが報告されています。

セルフチェック用に国土交通省監修の「誰でもできる我が家の耐震診断」というのがあります。

ただ、これ、見ていただくとわかるのですが、どう転んでも専門家に相談という結果になってしまいますが(笑)。どういうポイントを見るのかの参考にはなるかと思います。

耐震診断 費用

耐震診断は、建築士や建築事務所などの専門家が行っています。市区町村の担当窓口で紹介をしてもらう方法や日本耐震診断協会などに依頼する方法もあります。かつては、無料で診断するといって家に上がりこみ、不要なリフォーム工事を契約する悪徳業者が社会問題にもなりました。しかし、それらの業者は随分淘汰され、現在は、大手リフォーム会社のサービスとして耐震診断を行っているところがあります。

耐震診断を建築事務所等に発注すると一般的な木造住宅で12万~25万円くらいです。

しかしながら、リフォーム会社の中には同レベルの診断を無料でやってくれるところがあります。もちろん、超優良企業です。

この差の理由は、前者は、診断そのものを生業としており、リフォーム会社はその後の耐震工事を生業としているからです。つまり、リフォーム会社にとっての耐震診断にかかる費用は営業経費なわけです。

とはいえ、リフォーム会社はたくさんあってどこに頼めばよいかわかりませんよね。

膨大な時間をかけて、リフォーム会社の評判や実態を調べるなんてうんざりします。

そこで、オススメは、リフォーム一括見積のサービスを利用することです。あるサービスでは、500社の中から住んでいる地域や要望に応じて最大5社に絞ってくれます。そうして、その5社の見積提示を見たうえで、信頼できそうなところを選べばいいわけです。

例えば、その5社のうち3社が耐震診断無料を提示してきたとします。

 

※※建設 上場企業子会社 電話応対○ 評判◎

※※工務店 上場企業 電話応対△ 評判○

※※リフォーム 地域密着企業 電話応対○ 評判○

 

この3社に絞ってネットで評判を調べたり、地元の企業であれば知り合いに聞いてみたりすることもできるかもしれません。

契約するまでお金はかからないので、そういう意味では一括見積もりサイトを有効活用すると時間とお金の節約に繋がると思います。

耐震リフォーム 一括見積もりへの問い合わせ方法はこちら

 

もし無料診断の結果に不安が残ったのならば、その時に改めて費用を払って耐震診断を依頼すればよいだけですので、一括見積もりはしておいて損はないと言えるでしょう。

 

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